まあDVDの適正価格っていくらよ、という問題は難しいものがあるんだろうけど、消費者の意見としては「安ければ安いほどいい」というのが大半なんじゃないのかな。そもそもパブリック・ドメインって「何十年も著作権を保護して稼がせてあげたんだから、そろそろ幅広く提供できるようにして、人類の文化のために貢献させましょうよ」というような大義を持ってるものだと思うんだけど、どうなんだろう。今回の判決における「1953年12月31日」と「1954年1月1日」は違うよ、というのも当たり前といえば当たり前の意見だし。 んで唯一バカみたいなのが、ここで引用されてる「キネ旬」の人の「安価なＤＶＤが出回ることは、映画界にとって歓迎すべき決定ではない」とか「正規版の側には、映像のクオリティーを高めたり、メーキングや関係者のインタビューなど付加価値を高め、より魅力的商品を作る努力をしてほしい」といった、あまりにも短絡的な意見。業界人ならもうちょっと深くつっこもうよ。そもそもキネ旬って、老舗という立場にアグラをかいて、卒倒しそうな駄文を載せてる雑誌という印象しか無いんだけど、あんたらこそ映画を普及させる努力をなんかしてんの？